かつて当社の基幹システムやファイルサーバなどの情報システムは、用途ごとの物理サーバで稼働していました。当然、故障などによりサーバがダウンした場合は、復旧まで業務の大半が滞るリスクが。さらに、稼働するサーバはもちろん、バックアップ用のサーバも含めて設置場所が本社に一極集中していたため、火災や地震など万一の災害時には、全てのデータが消失する可能性もありました。

また、パソコンの故障時にも業務停滞のリスクが。メーカーが修理に来るまでの間、そのパソコンを使用する社員は全く作業ができません。修理が長引く場合、代替機を用意していましたが、その手配に2日要していました。営業所など本社からの輸送を要する場所のケースでは、更に長時間のロスが生じます。サーバとパソコン。業務上なくてはならない基本要素であるこの2つが稼働しなくなるということ。そこには、事業の継続性を左右する重大な危険をはらんでいるのです。

本社に、仮想化ソフト「VMware」を搭載した物理サーバを2台、仮想化ソフト「Hyper-V」を搭載した物理サーバを2台用意してそれぞれで冗長構成を組み、その上で仮想化させた14台の情報システム用仮想サーバを稼働。 これにより、仮に物理サーバ1台に故障が生じても、もう一方の物理サーバで仮想サーバが稼働するため、情報システムが停止してしまう事がほとんど無く、業務が停止するリスクが大幅に低減しました。

また、停止すると業務に多大な影響を及ぼす可能性のある仮想サーバは、Hyper-Vレプリカ機能を使用して別拠点の物理サーバ上にコピーされており、数分おきに同期が取られています。万が一本社機能が停止した際に即座に別拠点の仮想サーバを稼働させることで、業務停止時間を短縮することができます。